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  4. 長期的コストダウン!家を建てるなら省エネ+創エネ+蓄エネの家

年々上昇する電気代は、家計を圧迫することもあって悩みの種のひとつですね。

コストダウンの効果的な対策として、「創エネ」と「蓄エネ」を考えるべき時代になりました。

明細書にある<賦課金>。電気代が上昇する理由がここにある

電気料金の内訳をよく見ると、基本料金と月ごとの使用量の他に、「再エネ賦課金」「燃料調整費」というものがあります(画像参照)。

この「再エネ賦課金」の負担額が、毎年少しずつ上がっていることに気付いているでしょうか。

 

再生エネルギーとは、太陽光発電など自然から得られる再生可能なエネルギーのこと。

2012年に、再エネを買い取る制度(固定価格買取制度 通称FIT)が導入された際、買取り費用の一部を国民が負担することが決まりました。

それが賦課金です。

 

賦課金の価格は毎年国が決定し、全国一律で定められます。

制度がスタートした時に0.22円/kwhだった賦課金は、2019年には2.95円/kwh。7年間で13倍を超えるアップ率です。

資材調達費なども含まれるため、現在では月額1,000円を超えており、決して小さな負担とは言えません。

 

しかも賦課金は各家庭から一律で徴収されますが、その利益は太陽光発電を設置した人にのみ充てられるので、設置していない場合は払いっぱなしで勿体ないことになってしまいます。

電気料金はますます上がる

再生可能エネルギーは、地球環境保全を目指した世界的な取り組みです。

先進国で遅れをとっている日本は、パリ協定でも再エネ化を急ぐよう求められていますから、賦課金の上昇は数十年単位で続くことになります。

 

電気料金そのものも、原油の高騰や震災による原子力発電のストップを受けて、10年前に比べ大幅に値上げされました。

 

つまり、光熱費がかかりすぎる家では、今後デメリットが大きくなるばかり。

これからの暮らしのコストダウンは、電力消費を抑える省エネだけでは対応できなくなって行くでしょう。

新しいコストダウンの考え方が必要

家にかかるコストは、そこで暮らしている間の長期的なコストと、家を建てる時にかかる短期的なコストに分けられます。

ただし、短期的な視野だけで家を建てると長期的なコストがかかりやすくなり、得策とは言えません。

 

どういうことかと言うと、短期的なコストとして浮かぶのは土地代と建築費用(ローン利用時の金利も含む)ですが、予算を抑えて性能の低い家を建ててしまうと、上昇する電気料金と賦課金の煽りを真っ向から受け、何十年も高い光熱費を払うことになるのです。

 

単純に考えても、部屋ごとにエアコンを設置する家では、その台数分の電気料金がかかるということ。

無駄な電力がかかると環境にも影響があるため、国としても高気密・高断熱の家づくりを標準化させたい動きを見せています。

省エネ+創エネ+蓄エネの家がひとつの答え

徹底した省エネによるコストダウンで効果的だと言われているのは、高気密・高断熱の家に、効率の良い空調システムを導入することです。

例えば、エルクホームズの全館空調YUCACOシステムなら、設置するエアコンは一台で済みますから、出費を大きく抑えられます。

 

仮に1ヶ月の電気代が1万円だとして、50年間払い続ければ600万円。電気料金はまだ上がる可能性がありますから、ざっと計算すると、一生のうちに1,000万円近いお金を、電気のために支払うことになるかもしれません。

 

創エネできる太陽光発電をプラスすれば、この大きなコストを長期的に、かつ大幅にダウさせることが可能。

エルクホームズ はその先まで見通して、蓄電池や電気自動車を取り込んだ暮らし、「蓄エネルギー」の家にも取り組みながら、さらなるコストダウンを目指しています。

 

人生に大きな負担がかかる暮らしのコストを根本から削減するために、省エネ+創エネ+蓄エネの家が、これからの日本には不可欠となるのです。

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